【緊急警告】南海トラフ巨大地震・津波に備えろ!減災の謎に迫る!

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南海トラフ巨大地震が起きたら・・・

最大震度7!

この激しい揺れにより、家屋の倒壊や家具の転倒などによる死傷者が多く発生する。

また、家屋の倒壊などにより閉じ込められてしまう。

早期の避難が困難になることが想定されます。

南海トラフ津波被害

南海トラフ巨大地震で懸念されるのは、津波被害の甚大さです。

津波による死者だけでも、最悪23万人に達すると予測されています。

高波が、海面近くの海水だけが動く現状なのに対して、津波は海底から海面までの膨大な量の海水が動くため、そのエネルギーは比較にならないほど大きなものになります。

南海トラフ巨大地震では、震源域が陸に近いため津波発生から到達までの時間が短いことも特徴です。

東北地方太平洋沖地震では、最大波の到達が最短でも25分だったのに対して

南海トラフ巨大地震の場合は、数分での到達が想定されます。

東日本大震災で、釜石市の中学生たちが実践した避難行動は、津波から生き延びる為の、確かなヒントを与えてくれます。

地震を感じた彼らは、津波がまだ見えないうち直ちに率先して避難を開始し、自分たちはもちろん、彼らにつられて避難した地域の人々の命をも救ったのです。

地震を感じたら、少しでも高い所へ!

津波から生き延びる方法はただ1つ、津波が来る前に高台や、津波避難ビルへ逃げることなのです。

南海トラフ巨大地震のよう規模の大きな地震では、小刻みに揺れる周期の短い揺れに加えて、ゆらゆらと大きく長い時間揺れ続ける長周期地震動が発生します。

長周期地震動に強振した高い建物は、長時間にわたって大きく揺れます。

特に、高層階になるほど揺れは大きい。

たとえ、建物自体が持ちこたえたとしても、家具の転倒、移動などにより室内では大きな被害発生します。

東日本大震災では、震源からおよそ300キロ離れた東京新宿の超高層ビル最上階で、振れ幅が最大2メートル近くにも達する、大きな揺れが10分以上続いたと言われます。

南海トラフ巨大地震では震源域に近い中部圏や近畿圏、さらには離れた首都圏でも、長周期地震動が強く発生すると推計されています。

超高層ビルの上層階では固定されていない多くの家具が転倒し、キャスター付きの家具は、大きく移動するなど危険な狂気となることが想定されます。

南海トラフ巨大地震被害の規模も、広がりも東日本大震災以上を想定されます。

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超広域にわたる被害

超広域にわたる被害のために、従来の国や自治体公共団体などによる救援支援のシステムが機能しなくなること。

ケガ人や、病人などが同時に多数発生する。

一方で、医療機関の対応力が低下し、十分な医療が期待できなくなること。

避難所のキャパシティを超える避難者が発生するため、避難スペースや仮設トイレなどの確保が困難なること。

など、劣悪な環境下での生活が続くと想定されます。

これらの課題に対して国は、建築物の耐震化や津波に対する避難計画の策定など、ハード対策とソフト対策を総動員した総合的な対策を推進しています。

さらに、控除に頼らない一人一人の対策も不可欠です!

求められるのは、事情共助の精神に基づく心構え取り組みです。

日ごろから防災教育や訓練に取り組む他、発災に備えて備蓄をするなど、一人ひとりの自助の力、家庭や地域の共助の力を高める必要があります。

被害想定の全体像

南海トラフ巨大地震対策について、最終報告では

死者数合計

最大32万3千人

これは東日本大震災のおよそ17倍に相当します。)

また倒壊及び、焼失棟数の合計は最大で、

238万6千棟

東日本大震災の18倍です

上水道は、最大3440万人が断水により使用不可能!

それに対して給水車は、日本全国から集めてもおよそ1000台です

停電は、最大2710万軒

都市ガスは、最大180戸の供給が停止。

東海近畿四国では、およそ9割が停電すると予測されます。

固定電話回線や、携帯電話基地局の被災で、インターネットに接続できないエリアも発生します。

最大930万回線が通話不能

交通施設被害により、消火活動、救命救助活動、ライフラインの応急復旧、物資輸送などに、著しい支障が生じる可能性があります。

帰宅困難者

京阪都市圏で最大およそ660万人。

中京都市圏で、最大およそ400万人と想定されます。

避難者は断水や停電の影響を受けて、発災1週間後に最大およそ950万人発生すると想定されます。

このような状況下での避難所生活は、大変過酷なものとなります。

食料

発災3日間で合計最大3,200万食不足

飲料水

発災3日間合計で最大4.800万リットル不足

体育館や公民館など、硬い床での寝起き、水、食糧の不足による空腹状態。

断水により、十分な洗髪、洗顔、などができない不衛生状態。

特に水が流せないことにより、トイレは大変不衛生な状態になります。

避難所では、プライバシーの確保も難しく、心身ともに非常に厳しい生活が続くことになります。

南海トラフ巨大地震で日本が被る経済的被害

南海トラフ巨大地震は、我が国が被る経済的被害は最大でおよそ215兆円。

これは東日本大震災の被害10倍以上!

日本の国家予算2倍以上にもあります!

被害想定は、我が国にとって非常に甚大で深刻なものです。

しかし、今後適切な対策を取れば被害を大きく減らすことも可能です。

減災のために

例えば、揺れによる建物全壊数

耐震化率を、現状の79%から90%に上げることで、およそ6割まで、耐震化率100%では、およそ2割まで減らすことができます。

しかし、仮に建物の全壊安壊を免れたとしても、家具や家電製品などの転倒落下が原因で、怪我をしたり命を落とす例も決して少なくありません。

住宅内の安全確保のため、家具などを専用器具や金具を使って固定しておくことが必須です。

気象庁は、震源近くの地震計で地震の発生をキャッチすると、震源や規模予想される震度など自動計算し、次の揺れが各地に到達する前に、

緊急地震速報として知らせる体制を整えています。

また、津波の発生が予想される場合は、沿岸での津波の高さを予測し高さに応じて「大津波警報」や「津波警報」「津波注意報」を発表して早期避難を促します。

早期避難率が低く、津波避難ビルも活用されない場合、全員が発災後すぐに避難を開始し、かつ、津波避難ビルが効果的に活用された場合を比較すると、津波による死者は1割まで減らすことができると考えられます。

市町村が作成した津波ハザードマップを活用して、非難すべきた高台や、避難タワー、避難ビルなどの所在を頭に入れ、日ごろから避難訓練を行うことが大切です。

地震火災対策には、大規模地震の発生時、通電を遮断して電気による出荷を防ぐ感震ブレーカー。

住宅用火災報知器や防炎カーテンなどの防衛器具、住宅用消火器なども有効です。

南海トラフ巨大地震発生の直後

深刻な交通渋滞などにより、外部からの物資補給が難しく、水や食料が即することが想定されます。

そのため家庭では、最低3日分、できれば7日分の飲料水食糧を備蓄しておく必要があります。



保存のきく食料や飲料水を多めに買い込んでおくなど、日常的に対策することが重要です。

また、水洗トイレが使えなくなることを想定して、災害用簡易トイレを備えておくことも重要です。

都会では備蓄が一層重要です。

高層マンションでは、エレベーターが長期間止まることを考えると、通常の備蓄ではありません。

企業や学校などは、従業員や教職員生徒が一時滞在できるように水、食糧、災害用トイレなどの必要資材を備蓄しておくことが望まれます。

南海トラフ巨大地震の発生を防ぐことはできません!!!

しかし、備えることで被害を最小限に抑えることは可能です。

避難の指針や、備蓄の目安を目標に、まずは備えることを始めましょう!

特に自然災害においては、想定を超えることもあることを肝に銘じ、常に今できる最善を尽くすことが大切なのです!

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