南海トラフ大地震!気象庁の地震予知は当てにできない驚愕の事実

スポンサーリンク




気象庁は異常現象などを観測した場合、大地震発生の可能性が高まったとして臨時情報を発表する。

気象庁の臨時地震情報とは?

臨時情報とは巨大地震の想定震源域でマグニチュード7以上の地震や、異常現象が観測された場合、地震学者らで構成する評価検討会を開催し、マグニチュード8以上の大地震につながるかどうかを議論するというもの。

そして、大地震が発生する可能性があると判断した場合、気象庁は約2時間以内に「発生の可能性が平常時と比べ相対的に高まっている」などの表現で臨時情報として発表し国民に警戒を促すのだ。

東日本大震災でも予知できなかった?

日本政府や学会は2011年3月11日の東日本大震災において、「科学技術が追いつかず全く予知できなかった」と発表したが、実際にはそうではなく単に前兆を見過ごしていた可能性が出てきたのである。
東日本大震災の直前には、2月13日から地震活動の活発化が起きていた。
マグニチュード5以上の地震だけでも、4回もの地震が震源地域で発生し、さらに震災2日前の地震後には継続的に地震が続いていた。

スポンサーリンク




阪神淡路大震災から見えた地震予知の無能

史上最悪の大災害となり、しかも南海トラフ巨大地震が懸念されるなか、前兆を見過ごしていたという重大な問題をテレビも新聞も一切報じていなかったのだ。
ではなぜこんな重大な問題を日本のメディアは隠さなければいけなかったのか?
実は1995年の阪神淡路大震災以降、日本の行政も学会も大地震を予知できなかったとの批判を受け、予知研究を真面目にやる気が全く失せていた。
政府も学会も、責任問題になるだけの予知研究を放棄し、責任を追及されないための体制を作り上げてきたからだ。
では、東日本大震災以上の甚大な被害をもたらすと想定される南海トラフ巨大地震の前兆も、東日本大震災の時と同じようにいい加減な体制のもと見過ごされてしまうのか?

村井教授は南海トラフの前兆をとらえている

予知研究を行っている、東京大学名誉教授の村井俊治氏は、「南海トラフでの大地震の前兆をとらえているかもしれない」と話す。

村井氏らは、国土地理院の設置しているGPS観測網を利用して、独自に地震の前兆現象を捉える試みを行っているのだが、実は今このGPSの観測網に驚くべき異変が観測され始めていると語る。
それによると、東海、東南海では異常が出ていないが愛媛県の宇和島から高知県室戸、和歌山県金屋まで、綺麗に南海トラフに並行して異常値が出ており、南海トラフを震源とするマグニチュード7以上の南海地震が起きる可能性があるというのだ。

ただ、この南海地震がいつ発生するかなどを事細かに事前に予測し、発表するのは困難である。
国の防災の指針作成には、年単位の時間がかかる見通しで、内容が変更される可能性もある。
内閣府の担当者は、臨時情報が出ても誰も非難しなかったり、逆にパニックが起きたりしてはいけない。
曖昧な情報をどう生かすか社会的な合意を図る必要がある」と話す。

それでは私たちはいったい何を信じ、自分たちの家族や生活を守り防災対策をしていけばいいのか?

重大な情報を隠匿するような、いい加減な体制下で検討され発表される、わかりにくく曖昧な南海トラフ巨大地震の新情報。
地震災害は、いきなり発生する可能性の方が極めて高い。
混乱を招くだけの曖昧な情報を当てにするよりも、普段から十分な対策を心掛け、自分や大切な家族の命は各自で守ることをしっかりと再認識し、万全の備えをすることが重要である。

スポンサーリンク